早業BANK8導入研修会


先着20事務所限定募集!
【無料】でご参加いただけます!
弊社が強くおススメしている「仕訳自動化RPAソフト」
「早業(はやわざ)BANK8」

ベンチャーサポート中村真一郎代表税理士も大絶賛!

中村真一郎代表税理士

ベンチャーサポート税理士法人
中村真一郎代表税理士

当税理士法人では、顧問先から積極的に記帳代行業務を引き受けています。
これは「早業BANK8」を全支店・事務所に導入しており、非常に効率的に記帳代行業務をできることが前提になっています。
「早業BANK8」を実際に使ってみると、ビックリするほどの効果があります。
このソフトを活用しない手はありません!

顧問先の現金出納帳や売掛金明細、またはネットバンクの取引データなど…
エクセルなどのデータをインポートすれば、自動で仕訳を生成してくれる、という超すぐれものです。

会計事務所が記帳代行をやりたがらないのは、単純に「面倒だから」が主な理由だと思いますが、一方で顧問先は、わざわざ経理・会計業務を担当する社員を雇用したくないと考えています。

だからこそ、記帳代行を受けることで、顧問・関与が外れにくくなりますし、
さらに早業BANK8で、会計処理も圧倒的に効率化・省力化できるので、
まさにWin-Winの関係を築くことができます。
またこのソフトは、自計化している顧問先に導入を勧めても、きっと喜ばれるはずです。

この導入研修会では、
弥生会計をインストールしたノートPC(Excel2007~必須)
をご持参いただき、実際に早業BANK8に触れていただきます。
概要・使い方から、具体的にどれだけ効率よく、
かつ正確にできるようになるのかを体験していただきます。

あらゆる会計事務所の、記帳業務の問題点や悩みを聞き続け完成した、
仕訳自動化RPAソフト「早業(はやわざ)BANK8」を

是非体験して下さい!

トピックス

  • 1. 早業BANK8とは
  • ・早業BANK8の基本的な処理の流れ

  • 2. 銀行パターンの登録
  • ・科目・補助・部門の設定/摘要の修正
    ・変換設定の修正

  • 3. Excelパターンの登録
  • ・マッチングリストの設定

  • 4. 仕訳の書き出し
  • 5. 仕訳の取込
  • 6. 便利な機能
  • ・検索機能
    ・一括修正
    ・仕訳データの項目のコピー・貼り付け
    ・仕訳の表示順の変更

講師プロフィール

大河内 信人

大河内 信人

株式会社 共生会計 CTO

1969年千葉県生まれ。1994年神奈川大学大学院経営工学専攻卒。
東芝情報システム株式会社、ノベル株式会社にて、カーネル(OS)の開発&移植、TCP/IPネットワーキングやJavaラインタイム環境の構築を行う。その後、米国シリコンバーレーにてベンチャー企業の立上げなどを行い帰国後、ソフトバンクBBにて飲食店、美容室向けポイントサービスやWebシステムの構築等を行う。
2006年から株式会社共生会計の早業BANK8の設計&開発責任者となり、現在、同社取締役CTOとして
全国の会計事務所、企業の会計業務のロボット化を目指して、導入支援やコンサルティングを行っております。

セミナー開催情報

セミナー名 ~記帳代行で顧問先との関係強化~
「早業BANK8導入研修会」
日時 2017年9月7日(木) 18:00~20:00(開場17:30)
会場 株式会社KACHIELセミナールーム
〒108-0074 東京都港区高輪3-25-23 京急第2ビル 6階
地図
参加費 無料
懇親会 セミナー終了後に講師を囲んでの懇親会を開催します。
希望者のみ セミナー終了後より2時間程度
懇親会参加費別途5,000円(税別)
※事前精算とさせていただきます。
※先着10名となっております。
※喫煙席となっております。
最低開催人数 10名
最低開催人数に満たなかった場合は開催を中止とし、
お支払い済みの受講料はご返金させていただきますので予めご了承くださいませ。
セミナーにつきまして ご参加頂きました方の個人情報につきましては株式会社KACHIEL(InspireConsulting)の商品やサービスの情報提供を目的として利用させて頂きます。

お申し込み

■■■重要■■■
会員価格でお申込みの方へ

会員とは「月刊税務調査対策」(月額10,800円・毎月DVDとCDをお届けするサービス)の会員及び「月刊税務調査対策 プレミアム」(月額32,400円・月刊税務調査対策に加え毎月無料でセミナーDVDをお届けするサービス)「TRUSTAX会員」の会員を示します。会員ではないお客様が申し込まれた場合、改めてお申し込み頂く場合がございますので、ご了承ください。

「月刊税務調査対策」のお申込みはこちらから。
「月刊税務調査対策プレミアム」のお申込みはこちらから。